イラン戦争の影響でアジア株式市場が2008年以来最大の落ち込み、通貨も値下がり

米国とイスラエルによるイラン攻撃で原油価格が1バレル100ドルを超える水準が続く中、新興アジア諸国の株式市場は世界金融危機以来最大の月間下落となる見通しで、各国通貨も数年ぶりの安値圏で推移しています。

新興アジア株式のMSCI指数は3月に14％下落し、2008年10月以来最大の月間下落率となりました。新興市場全体を対象とした同指数も13％超下落し、6年ぶりの大幅な落ち込みとなる見通しです。

韓国では、KOSPI指数が3月に19.1％下落し、2008年10月以来最悪の月間下落率を記録しました。ウォンは1ドル＝1,536ウォン台と17年ぶりの安値をつけ、今年第1四半期を通じてアジア地域で最も下落した通貨となっています。

一方、インドネシアのルピアは火曜日に1ドル＝16,998ルピアと過去最安値を更新しましたが、節目となる17,000ルピアの突破は辛うじて免れました。

RBCキャピタル・マーケッツのアジア・マクロストラテジスト、アッバス・ケシュバニ氏は「原油価格が1バレルあたり30〜35ドル高い水準にあるということは、アジアの多くの通貨において国際収支の基礎的条件が大きく変化したことを意味し、これらの通貨の為替水準をより高く調整する必要がある」と述べました。

「アジア全域でドル需要が幅広く高まっており、エネルギー輸入国の通貨にとって緩やかな下落圧力が続く展開となりそうだ」と述べました。

MSCIのエマージング通貨指数は3月に約3％下落し、2022年9月以来最大の月間下落率を記録しました。

取引所のデータによると、海外投資家によるアジア市場からの資金流出が記録的なペースで続いており、3月の流出額は韓国で約208億ドル、台湾で276億ドルに達しました。韓国の流出規模は2010年4月以来最大となっています。

台湾株式市場は3月に10％超下落しました。

インドネシアでは株式市場が3月に14％超の下落となる見通しで、LSEGのデータによると、海外からの資金流出額は少なくとも2010年以来最大の約13億ドルに達しました。

フィリピン・ペソは過去最安値を更新後、1ドル＝60.7ペソ台で推移しており、マニラ株式市場の月間下落率も約10％と2022年9月以来最悪となる見通しです。

インドでは、ルピーが一時1ドル＝95ルピーを突破し過去最安値を更新した後、月曜日に94.83ルピーで3月の取引を終えました。なお、インド市場は現地の祝日のため休場となっています。