湾岸の富裕国は、イランを巡る衝突が港湾を脅かし、ホルムズ海峡を通過する海上輸送を混乱させる中、2008年の世界的な食料危機以来最大の食料安全保障上の脅威に直面しています。

現在の戦争は、2008年に食料価格が急騰した際に湾岸諸国が採用した戦略を試す形となっています。当時、価格高騰を受けて各国は海外の農業投資に資金を投じ、輸入依存を前提とした政策へと舵を切りました。

この戦略は、厳しい気候条件と慢性的な水不足に直面する地域で、戦略穀物の国内生産を増やそうとした従来の高コストな政策を放棄する結果にもつながりました。例えばサウジアラビアは、2008年に国内の小麦生産プログラムを縮小し始め、現在ではほぼ完全に輸入に依存する状況となっています。

世界的に海上輸送が混乱し、多くの国で航空路が閉鎖される中、食料の80〜90％を輸入に頼るこの地域では、一部の食品で価格急騰や供給不足が発生する可能性が指摘されています。

英国のシンクタンク「チャタムハウス」の研究員ニール・クイリアム氏は、「ホルムズ海峡を通過する食料の70％以上が湾岸協力会議（GCC）加盟国向けであり、戦争が続けば不足が発生する可能性がある」と述べました。
同氏はさらに、「GCC諸国は供給源の多様化や十分な備蓄の確保に取り組んできたが、それでも数カ月以上持ちこたえるのは難しいだろう。その段階に達すると、価格上昇や配送の遅れが市場に影響を与え始める」と指摘しています。

ホルムズ海峡の「ボトルネック」

アナリストは、ホルムズ海峡で一時的な通航障害が起きるだけでも、主要港から小規模港への貨物の振り分けを余儀なくされ、物流に大きな圧力がかかると警告しています。

ドバイのジュベル・アリ港をはじめ、クウェート、バーレーン、カタール、サウジアラビアの湾岸沿いにある主要港の多くは、入港する船舶の大半がホルムズ海峡を通過する必要がある位置にあります。

イランの攻撃は、こうした重要な物流拠点の一部にも及び、今週には地域最大のコンテナ港であるジュベル・アリ港も被害を受け、数時間にわたり港湾業務が停止しました。

エネルギー・物流分析会社Kplerの農産物コモディティアナリスト、イシャン・バヌー氏は、「最も大きく、すぐに感じられる影響は、約5,000万人に物流サービスを提供するジュベル・アリ港の封鎖だ」と指摘します。同港は、地域全体およびそれ以外の地域への再輸出拠点としても重要な役割を果たしています。

ホルムズ海峡の外側に位置するアラブ首長国連邦（UAE）の港湾は、処理能力が限られています。シャルジャのホール・アル・ファッカーン港は約500万TEU（20フィートコンテナ換算）の処理能力を持つ一方、フジャイラ港の能力は100万TEU未満であり、ジュベル・アリ港やアブダビのハリーファ港で失われた処理能力を補うのは難しいとみられています。

バヌー氏はさらに、「カタール、クウェート、バーレーン、イラクは事実上陸に囲まれた状態となり、サウジアラビアを経由する陸上輸送に依存せざるを得なくなるだろう」と述べ、物流の混雑やコスト上昇への懸念を示しました。