イランは、南パルスガス田のイラン側へのイスラエルの攻撃により主要製油所2か所の生産が停止したことを受け、インフラが再び標的にされた場合は「一切の自制なし」で対応すると警告しました。

アッバース・アラグチ外相はXへの投稿で、イスラエルによるインフラへの攻撃に対するイランのこれまでの対応は、その能力のほんの「一部」にすぎなかったと記しました。

「自制した唯一の理由は、要請された緊張緩和への配慮だった」と述べた上で、「我々のインフラが再び攻撃されれば、一切の自制はない」と警告しました。

アラグチ外相はまた、いかなる終戦合意もイランの民間施設に与えられた損害に対処するものでなければならないと強調しました。

この警告は、イランが湾岸複数国の石油・ガス生産施設を次々と攻撃する中で発せられました。

一連の攻撃を受けて国際原油価格は急激に上昇し、国際指標ブレント原油は1バレル115ドルを突破しました。

米国とイスラエルが2月28日にイランへの共同攻撃を開始し、当時の最高指導者アリ・ハメネイ師を含む約1,300人が死亡して以来、地域情勢の緊張は断続的に激化しています。

イランはイスラエル、ヨルダン、イラク、そして米軍施設を抱える湾岸諸国に対してドローンおよびミサイル攻撃による報復を展開しており、死傷者とインフラ被害をもたらすとともに、世界市場および航空業界にも深刻な混乱を引き起こしています。