日本の上智大学の研究チームは、住宅地や里山でのクマ被害の増加を背景に、人工知能（AI）を用いてクマ遭遇の可能性を予測する新しいシステムを開発しました。
このシステムは、1平方キロメートルの範囲内でクマが出現するリスクを算出し、住民や自治体に警告を発することで、予期せぬ遭遇を防ぐことを目的としています。
近年、日本国内ではクマによる被害が増加しており、2025年度には秋田県などで多数の負傷事故が報告されています。
研究チームは、秋田県における2021年度から2022年度までのツキノワグマ出現データを基に、AIシステムを学習させました。学習には、以下のようなデータが用いられました：
出現地点の緯度・経度
時間帯、天候、雨や雷の有無
クマの主食であるブナの実やドングリの豊富さ
人口分布や土地利用（田畑、住宅地、竹林など）
合計で、クマが出現した1,736件と出現しなかった2,078件の事例をAIに学習させ、2023年度のデータと照合しました。この年度は統計開始以来、最も多くの人身被害が発生した年です。
その結果、AIが「遭遇あり」と予測したケースの精度は63.5％、実際の遭遇を正確に特定できた率は63.6％に達しました。さらに、前年の出現地点が直近の出現場所よりも予測に重要であることがわかり、准教授の深沢氏は「クマは柿の木などの餌場がある場所を学習している可能性があります」と述べています。
また、竹林や湿地帯では遭遇のリスクが高く、雨や雷といった気象条件も遭遇の重要な要因であることが判明しました。さらに、高齢化が進む地域では放置された農地が多く、クマが出やすい傾向も確認されました。
このAIシステムは、他の自治体や地域のデータからも学習可能で、研究チームは北海道などのデータを活用した精度向上も検討しています。深沢氏は「リアルタイムの天候情報やナッツ類の豊富さ、時間系列の出現データなどを取り入れることで、さらに正確な予測が可能になります。AIだけに頼らず、意思決定の一つの参考として活用してほしい」と述べています。
今回の研究成果は、『International Journal of Data Science and Analytics』のオンライン版に掲載され、日本国内でのAIを活用したクマ対策の新たな可能性として注目されています。
今後、この技術は自治体の防災計画や地域住民への警告システムに組み込まれることで、人的被害の減少に貢献することが期待されています。
